月報さっと見10月号 Quality It's SPARX

運用報告

スパークスの7本の公募投信の月報からポイントをまとめてテンポよくお伝えする月報ダイジェスト10月号です。集中投資、大型株投信、中小型、超小型投信、ロングショート、そしてアジア集中投資。多様なプロダクトを持つスパークスの商品の最新情報をどうぞ。

それでは月次報告書の中から話題を紹介していきましょう。

まずは、特化型のスパークス・新・国際優良日本株ファンド(厳選投資)です。
http://www.sparx.co.jp/mutual/uploads/pdf/gen.pdf
リクルートホールディングス、花王、ユニ・チャームについてコメントしています。

リクルートホールディングスの株価は、8月に発表された決算内容が引き続き好感され、続伸したものと思われます。割安感は次第に薄れてきていますが、ファンドでは株価収益率(PER)が示すほどの過熱感はないと考えております。その理由は、相次ぐ企業買収の結果、損益計算書上に現金流出を伴わない費用項目が多額に計上されているためです。買収に伴って獲得した「顧客関連資産」などは経済価値として必ずしも経年劣化するとはいえないため、損益計算書上の営業利益に足し戻して、実質的な収益力を判断します。また業績面では、米国子会社インディード社の成長性と、買収した海外人材派遣ビジネスの収益改善の進捗に注目しています。

花王とユニ・チャームは9月は株価が下落しましたが、それは米国の金融引き締め決定後にインドネシアルピアなど新興国通貨が弱含んだために、両社のアジア事業がマイナスの影響を受けると懸念されたためと考えられます。
両社の高品質の日用品やパーソナルケア用品はアジア各国で人気が高く、今後もアジア地域の中間層拡大の恩恵を長期にわたって享受すると期待されます。また両社は過去数十年間にわたって有能な経営陣によって経営され、過去10年間と過去20年間の一株当たり利益成長率は、花王がそれぞれ年率6.9%と9.6%、ユニ・チャームは11.3%と9.3%となっています。さらに、自社株買いによる下支えもあり、両社ともROE(株主資本利益率)は12%超と日本企業平均を上回る水準です。

日本株式スチュワードシップファンド、対話の力です。
http://www.sparx.co.jp/mutual/uploads/pdf/stw.pdf
8月末現在の保有比率上位5銘柄(第一稀元素化学工業、 帝国繊維、森永製菓、ヤマハ、オカモト)についてコメントしました。

エンゲージメント活動としては、電機・半導体商社A社と面談を行い、中期経営計画が概ね計画通りに進んでいることを確認しました。同社は過去2年間、積極的な人材採用のために先行的に費用が発生していましたが、徐々にその採用活動の成果が業績に表れはじめており、事業拡大に手ごたえを感じているとのことでした。また、同社は将来的なM&Aを見据えて当面は高水準のキャッシュを保有し続ける考えですが、同時に自己株式の取得や増配を発表するなど、株主還元に対する意識も高まっているとの感触を得ました。しかしファンドでは、中期経営計画で掲げるROE(株主資本利益率)目標を達成するためには、現在の株主還元では未だ不十分であるとの認識です。今後も継続的な対話を通じて、株主還元の拡充と資本効率の向上を促す方針です。

投資行動としては、当月は新規での投資および保有銘柄の全売却は実施しませんでした。

大型株投信は、スパークス・ジャパン・エクイティ・ファンド(愛称:ビッグウェイブ21)のリポートからです。
http://www.sparx.co.jp/mutual/bw21.html

ご覧の企業(ディスコ、東京エレクトロン、日本電産、花王、ソ ニー、弁護士ドットコム)にコメントしています。9月は新規銘柄の組み入れは行わず、保有銘柄の中から株価上昇余地が高いと判断される銘柄の買い増しを行いま した。

今月はファンドの活動紹介として、新規銘柄に対する「投資プロセス」について説明しています。ファンドの投資プロセスは、8月の月次報告書で紹介した「投資仮説」という独自の視点を軸に活動計画を策定し、個別企業調査によって仮説を検証するというものです。
具体的には、投資仮説をもとに四半期ごとに50~100社程度を選んで調査リストを作成し、さらに10~30銘柄に絞り込んだ上で企業との面談を行い、最終的に3~5銘柄程度を投資候補として抽出し、保有銘柄との比較の上で新規投資を行います。

具体的事例として、象印マホービンへの投資を紹介しています。ファンドでは、小売チェーンの運営会社との面談等を通じて、訪日外国人の消費が拡大するという機運を2014年の半ばに把握し、関連銘柄の調査リストを作成しました。中でも需要増が見込まれる炊飯器メーカーの象印マホービンに着目し、対話を通じ同社のブランド戦略の大きな進化が確認できたことから、業容拡大の可能性を察知し、2014年後半に投資を行いました。
その後、訪日外国人の消費が急増し、象印マホービンの営業利益は2年間で倍増しました。さらに訪日観光客の「爆買い」が社会現象にもなり、同社に注目が集まり、株価は2015年3月~4月の2ヶ月で2倍へと急騰。これにより、株価がファンドが考える企業価値以上となったため、株価の上昇余地が限定的になったと判断し、2015年前半に投資額を減らしはじめ、2016年前半には完全に売却しました。プロセスが有効に機能し、効率的にリターンを上げた一例です。

中小型株投信は、華咲く中小型です。
http://www.sparx.co.jp/mutual/uploads/pdf/hana.pdf

ご覧の企業(三洋化成工業、前田工繊、タクマ、アイモバイル)にコメントしました。
9月の売買行動としては、相対的に株価が堅調に推移した銘柄を中心に売却しました。一方、短期業績は苦戦しているものの、マイナス要因の一巡に加え、高付加価値サービスの貢献拡大が期待できる情報通信企業などに新規投資を行いました。

超小型株投信、スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド(価値発掘)です。
http://www.sparx.co.jp/mutual/uploads/pdf/prm.pdf

ご覧の企業(大泉製作所、串カツ田中、バリューHR、宮地エンジニアリンググループ、ベガコーポレーション、ラクト・ジャパン)にコメントしました。
9月は、IPO、新規株式公開銘柄の2 銘柄に入札しました。一方、内需関連銘柄4銘柄を利益確定売りで全売却しました。

続いて、スパークス・ロング・ショート・ファンド、ベスト・アルファのリポートです。
http://www.sparx.co.jp/mutual/uploads/pdf/bsa.pdf

ディスコ、串カツ田中の株価上昇についてや、ご覧の企業(ペプチドリーム、UTグループ)についてコメントしました。

今後の運用方針です。
ベスト・アルファのリポートからお伝えします。
http://www.sparx.co.jp/mutual/uploads/pdf/bsa.pdf

日本株式市場は8月の高値を上回り、2015年の高値に近づいてきました。世界的な経済環境の良さがようやく株価に反映されてきたと考え、目先の株価動向に惑わず冷静に投資先各社の企業価値を見極め、利益確定の売却や新規のショート投資銘柄の発掘に注力する方針です。

個別企業ではDMG森精機に積極的に投資しています。ドイツのギルデマイスター社との経営統合が2016年に完了し「DMG森精機」として世界一の工作機械メーカーとなりました。IoT(モノのインターネッ ト)を活用したスマートファクトリー化が進行する中で、工作機械メーカーの開発、提案に求められる内容は大きく変化しています。これは同社にとって、世界の各地域で新しい動きを主導していけるまたとない機会です。さらに合併により「開発や生産分野で規模のメリットを生かせること」、「ギルデマイスター社は東欧を含む欧州地域、アフリカ地域などで強いため、需要先の地域構成が分散し、経済変動リスクが分散し縮小すると考えられること」などから、中期的に市場シェアを拡大させていくことが可能だと考えています。
合併に伴う財務数値の連続性の少なさ、統合後の収益特性など投資家にとっての不安要素が多いことで株価は割安な水準にあると考えており、積極的に投資を行っています。

一方、日本株式市場が一段と上昇していることで、ショート投資の機会が多くなってきていることもお伝えしました。

最後に、アジア厳選投資です。
http://www.sparx.co.jp/mutual/uploads/pdf/ags.pdf

ご覧の企業(Samsung Electronics(韓国)、Puregold Price Club(フィリピン)、
Haier Electronics(香港) )にコメントしました。

アジア市場については、潤沢な流動性と大企業の業績や見通しのよさを背景に、市況は引き続き堅調と思われるとコメントしています。
中国は10月の中国共産党全国代表大会後に、国有企業の改革と資本市場の自由化に向けた追加施策が発表される見込みです。ASEAN諸国では、フィリピンの税制改革やインドネシアの利下げなどの影響で、消費者の購買意欲が回復に向かう可能性が高まっています。インド株式市場はまだ割高ですが、長期的な経済成長見通しは依然良好で、ファンドは現在、金融、消費、公益事業セクターに注目し、妥当なバリュエーションでポジションを構築する機会を模索しています。
アジア地域には人口構成の推移や消費行動の変化、インフラ投資、新たなセクターや市場の興隆といった構造的な下支えがあることから、長期的な観点で投資を行って利益を得る機会が豊富に存在すると考えられます。ファンドは、そういった長期的なテーマの恩恵を受ける優良銘柄を重視することで、短期的な取引の回避に努めている、としています。

詳しくは、スパークスのウェブサイトに先日、アップロードされた
2017年9月29日を基準日とする月次報告書をご覧ください。
以上、Quality Its SPARX 。2017年10月号でした。

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